大阪府内新設介護老人福祉施設における筋骨格系障害の実態―施設責任者の把握状況とアンケート調査による職員の訴え―：冨岡公子ほか．奈良県立医科大学地域健康医学教室 ―新設介護老人福祉施設で働く職員の健康問題について，施設責任者からの聞き取り調査結果と施設職員のアンケート調査の結果を検討することを目的に調査を行った．聞き取り調査の対象は介護老人福祉施設7施設の責任者で，アンケート調査の対象は，聞き取り調査の対象となった施設に勤務する全職員362名(介護職258名，介護職以外104名)で，回収数は299名，回収率は82.6％であった．施設の責任者に『腰や頸肩腕に痛みなどを訴えている介護職員の有無』を尋ねた．腰痛に関して1施設は『介護職の8割』と回答，それ以外の施設は『数名程度，多くとも5名』と回答した．アンケート調査の結果，介護職員の訴えは，現在腰痛あり70.0％，ここ1ヶ月腰痛あり81.6％，現職後腰痛あり88.6％であった．頸肩腕障害に関しては，腰痛よりさらに施設の責任者の関心が薄かったが，介護職員の6割以上が過去1ヶ月に頸肩腕部に痛みを訴えていた．介護職は職業性腰痛の教育については，『受けたことがない』と回答した者が73.1％であった．負担の少ない安全な介護動作の教育については約半数の49.0％が学校で受けており，受けたことがない者が27.0％であった．女性職員(介護職の77％，介護職以外の73％)における検討では，喫煙者，夜勤が介護職に有意に多く，休憩時間がとれない，時間外勤務ありが介護職以外に有意に多かった．腰痛訴え率の検討では，現在腰痛あり，現職後腰痛あり，および現職についてから腰痛を初発する者が，介護職以外より介護職において有意に高かった．調査対象の全施設では，腰痛の特殊健康診断は実施されていなかったが，職員の筋骨格系障害の実態を責任者が把握する一つの手段として，特殊健康診断は有効ではないかと考えた． (産衛誌2007; 49: 216-222)