平成7年から18年までの我が国の有機溶剤中毒事例の解析：牧 祥ほか．独立行政法人労働安全衛生総合研究所―目的： 有機溶剤中毒症例の収集・解析は様々な形で行われているが，我々は発生率をベースとした統計データとして解析を行った． 対象と方法： 「労働衛生のしおり」に掲載されている「主な職業性疾病発生事例」，「職業性疾病発生状況」を基本とし，情報公開法に基づいて厚生労働省から入手した業種別有機溶剤等健康診断実施状況報告における対象労働者数を有機溶剤取扱作業者の母集団として解析した． 結果： 平成7年から18年までの有機溶剤中毒事例の年間発生率（件/10万人）は中毒，死亡，二次災害事例がそれぞれ，3.3-5.4，0.0-0.83，0.0-0.34であった．業種別年間発生率は，製造業，建設業，その他のサービス業それぞれ2.5，52.0，6.1で建設業が顕著に高かった．製造業は平成11-15年にやや増加傾向を示し，16年以降は横ばいに推移していた．建設業は平成12年に94.2で突出していた．その他のサービス業は平成11-18年にかけて14.4から2.5へと減少した．中毒事例の月次分布では1月に被災者数が突出していた．溶剤別年間発生率では中毒，死亡，二次災害事例が，トルエン3.9，0.5，0.2，キシレン3.5，0.5，0.3，トリクロロエチレン16.4，4.7，2.3でトリクロロエチレンが最も高かった．業種別溶剤別年間発生率は，製造業では特徴的な年次推移傾向は認められなかったが，建設業ではトルエンの発生率が平成12年88.6から平成18年12.0へ大きく減少した． 結論： 有機溶剤事例を統計的に検討するためには，皮膚障害を含む包括的なデータベースの構築が必要と思われる． （産衛誌2011; 53: 87-100）