第3期科学技術基本計画(平成18年3月28日)において指摘されたように,世界の科学技術をリードできるように研究活動を一層活性化させるためには,人材の流動性を高めることが重要であると認識されている。本調査研究においては,研究開発支援総合ディレクトリ(ReaD)に登録された60,553人の研究者を対象に,研究人材の流動性の状況を定量的に把握することを目的として,分析を行った。その結果,大学等および公的研究機関における研究者の流動性は,飛躍的に向上していることが判明した。また,研究者の流動性向上の背景には,任期制と公募制の導入があると考えられる。