日本酒造組合中央会では労務対策の一環として5年振りに現況調査とアンケート調査を併せて実施した。前回に比べ数値が大きく変化している項目がある。日本酒の消費の多様化が進むなかで労務問題の取り組みは極めて重要なものとなっている。本稿を参考に各製造場が今後何をどうすれば良いか, 早急に検討し, 対応を図っていただきたい。