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文章基本信息

  • 标题:児童・生徒の地理的世界認識の発達 国名知識と地域区分理解の場合
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  • 作者:山口 幸男
  • 期刊名称:新地理
  • 印刷版ISSN:0559-8362
  • 电子版ISSN:1884-7072
  • 出版年度:1981
  • 卷号:29
  • 期号:2
  • 页码:36-48
  • DOI:10.5996/newgeo.29.2_36
  • 出版社:日本地理教育学会
  • 摘要:

    以上, 児童・生徒の地理的世界認識の発達傾向を, 国名知識と地域区分理解の場合について考察してきたが, その要点を列挙すれば下記の通りである。 (1) 児童・生徒の国名知識の増減には (1) 小4~小5, (2) 小6~中1~中2, (3) 高1~高2, の3つの伸長期が認められた。第1の伸長期には発達心理上の要因の大きいことが看取され, 第2, 第3の伸長期には発達心理上の要因を背景に学習上の要因の直接的影響が看取された。 (2) 国別知名度に関係する諸条件を分析した結果はつぎの通りである。 (1) GNPが全学年に共通する最も大きな条件であり, 距離と貿易量は特定の学年に関係し, 面積との相関は小さい。 (2) 4つの定量的条件による重決定係数はかなり大きく, 小学生よりも中学生の場合により大きい。 (3) 定性的条件では大国が小4と関係深く, また「欧米志向」「共産圏忌避」といった国民的レベルの心理的傾向が児童・生徒の名称知識に影響している。 (4) 学年別特色はつぎの通りである。 小4……大国, 国際的紛争地 (イラン), スイス。 小5……第一次欧米化, 動物 (ケニア)。 小6……特にない。 中1……アジア (距離との負の相関大)。 中2……GNPとの相関大, 第二次欧米化, ラテンアメリカ・アフリカの上昇 (絶対値はまだ小)。 中3……定量的4条件の重決定係数最大, 共産圏への芽ばえ。 (3) 位置知識の国別・地域別傾向の分析結果はつぎの通りである。 (1) 位置知識は名称知識と密接に関係するが, 面積との相関もかなり高く, 位置知識の形成にとっては地図形態の持つ視知覚的条件が無視しがたい。 (2) 面積との相関が小6, 中1でより高いのは, 視知覚的要因の存在と, 小学校と中学校の社会科 (地理) における世界の取扱いの差に関係するように思われる。 (3) 中2においてアジアと西欧の位置正答率が逆転し, 西欧優位となるが, この理由は上記(2)と同じであり, 中1の世界地誌学習によって位置知識上の西欧志向が形成されるようである。 (4) 地域区分理解の分析結果はつぎの通りである。 (1) 中2, 中3でも正答率は30%弱にすぎず, 教科書の取扱いと児童・生徒の認識の間には明らかなズレがある。 (2) 選択理由の分析により, 小6の直観的思考に基づく区分から, 中2の社会的諸条件に着目した合理的・論理的思考に基づく区分へという発達傾向がみられ, 中1はその過渡期といえる。 (3) 社会的諸条件を観念的には理解していても, 地図上の認識と結びつかない場合が少なからずみられた。 (4) 位置知識径度と地域区分理解の内容とは有意な関係があり, 中2, 中3でも位置知識程度の低い者は直観的思考に留まっている。 (5) 全般を通じ, 中1の世界地誌学習が児童・生徒の地理的世界認識の形成に果たす役割は大きいと思われる。 本研究により, 従来ほとんど不明に近かった児童・生徒の地理的世界認識の発達傾向の若干が解明できたと思う。今後の研究課題はあまりにも多いが, とりあえず現在検討中の事項のみ記せば, 第1にダミー変量も加えた重回帰分析により, 国名知識の発達傾向をより計量的に把握すること, 第2に本稿では取り上げなかった残りの調査項目を分析し, 多面的に考察すること, 第3に現在調査中の小学生に対する縦断的調査の結果をもとに児童一人一人の具体的な意識・認識の変容を把えること, などである。なお本研究は各学年とも110名前後を調査対象としたもので未だ一般論とはいえないことを強調しておく。

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