目的： 国内では一般の産業現場において耳音響放射検査 (OAEs) は普及しておらず，実際の騒音職場での使用報告がほとんどない．本調査は，国内製造業の事業場で，騒音に曝露する作業者を対象にOAEsと最小可聴閾値（HTs）との関連を検討した． 対象と方法： 金属製品製造業の2事業場において騒音職場の作業者（曝露群）34名（平均年齢40.6±9.4歳）と，非騒音曝露作業者（コントロール群）9名（49.0±14.3歳）を調査対象とした．対象者毎に作業環境測定（ENM）と，騒音個人曝露測定（PNM）を同時期に実施した．騒音曝露による聴覚影響の評価指標として，作業開始前後の0.5 kHz，1 kHz，2 kHz，4 kHzと8 kHzのHTsおよび2 kHz，3 kHzと4 kHzの歪成分耳音響放射検査 (DPOAEs) を行った．HTs，OAEs，ENMとPNMの結果の曝露群と非曝露群の比較，作業前後の比較，NIHL有無の比較は，Student’s t 検定を用いた．HTs，OAEs，ENMとPNMの結果の関連についてPearson相関係数を求めた． 結果： ENMおよびPNMは，騒音曝露群がA測定（L_Aeq）84.5±4.1 dB (A)，B測定（L_AMAX）89.5±6.3 dB (A)，時間加重平均（L_TWA）83.4±4.7 dB (A)，一秒率（L_AE）153.1±15.7 dB (A)，コントロール群がL_Aeq53.2±2.6 dB(A)，L_AMAX56.4±2.4 dB (A)，L_TWA67.8±5.6 dB (A)，L_AE119.5±5.6 dB (A)となり，騒音曝露レベルは曝露群が有意に高かった．作業前後のHTs，OAEsは，両群とも差は無かった．両群とも騒音曝露レベルのL_Aeq，L_AMAX，L_TWA，L_AEとその影響指標であるHTs，OAEsに相関がみられなかったが，HTsとOAEsとの間には相関をみとめた．NIHLをみとめた群は，NIHLのない群に比べて，HTsおよびOAEsが有意に低下していた． 結論： 作業前後のHTsと OAEsの相関をみとめた．今後，日本の産業現場でも騒音性難聴のスクリーニング検査や騒音曝露作業者の聴力管理としてOAEが用いられることが期待される．