目的： 近年，運動負荷試験中の過剰な収縮期血圧の上昇が将来の高血圧や心血管病の新規発症と関連することが多数報告されている．本研究では，勤労者の職場環境や労働形態，労働時間，睡眠時間，休日数と運動負荷試験中の収縮期血圧の反応との関係について横断的に検討した． 対象と方法： 某市の健康増進事業に参加した者のうち，安静時血圧が正常であった労働者362名（男性79名，女性283名，平均年齢49.1歳）を対象とした．自転車エルゴメータを使用して3分毎に10–30 wattsずつ漸増する最大下多段階漸増運動負荷試験を実施し，各負荷終了1分前に血圧を測定した．Framingham Studyの基準に準じ，運動負荷試験中の収縮期血圧の最大値が男性210 mmHg以上，女性190 mmHg以上を過剰血圧反応と定義した．また，自記式質問票を用いて，職場の有害環境や労働形態，労働時間，睡眠時間，休日数，通勤時，仕事中の身体活動時間，余暇時の運動時間について調査した． 結果： 362名中94名（26.0%）に運動負荷試験中の過剰な収縮期血圧の上昇が認められた．有害環境や労働時間，睡眠時間，休日数，通勤時の身体活動時間別による過剰血圧反応発生の調整オッズ比について検討したところ，過剰血圧反応発生と関連する要因は，労働時間が1日10時間以上，睡眠時間が1日6時間未満，休日数が週1日以下であった．労働時間，睡眠時間，休日数を3分割し，それぞれの組み合わせによる過剰血圧反応発生の調整オッズ比について検討したところ，労働時間が長く，睡眠時間，休日数が少ないほど，過剰血圧反応発生の調整オッズ比が有意に高かった． まとめ： 本研究の結果より，労働時間が長く，睡眠時間や休日数が少ない勤労者は，将来の高血圧や心血管病発症，過労死防止のため，日常生活や職場，運動負荷時の血圧変動を把握することが重要であると考えられる．