2014年1月，日本は国連の「障害者の権利に関する条約（通称, 障害者権利条約)」を批准した。その中にある合理的配慮（reasonable accommodation）とは，「障害者が他の者との平等を基礎として全ての人権及び基本的自由を享有し，又は行使することを確保するための必要かつ適当な変更及び調整であって，特定の場合において必要とされるものであり，かつ，均衡を失した又は過度の負担を課さないものをいう」と定義されている。本稿では，学習障害（LD）のある子どもへの合理的配慮としてのICT活用に焦点をあてる。まず目に見えない障害と言われるLDのある子どもへの合理的配慮とプライバシーに関する最新の知見を展望する。次に合理的配慮の対象を判断するための評価研究の動向についてRTI研究及び学業スキルの流暢性評価に焦点をあてる。さらに，LDのある子どもへのICT導入の次の段階としての指導法研究を紹介し，LDのある子どもへの合理的配慮としてのICT活用の動向を整理する。